権利収入と労働収入

ネットワークビジネスで権利収入

収入には大きく分けて2種類あります。「労働収入」と「権利収入」です。

労働収入とは、サラリーマンやパート、アルバイトの収入のように、働いた時間分の給与を得るタイプの収入形態です。

つまり労働収入は、常に労力に対しての対価として収入をもらうということになります。医師や弁護士のような一般的には高収入だと思われている業種もこの部類です。

世の中の約95%の人がこの労働収入という収入形態だと言われています。

労働収入のメリットは、すぐに働いた分のお金が手に入ることです。

デメリットは、自分が引退した後や病気などで働けない状態になれば、収入が途絶えてしまうことです。会社員ならば会社を退職した後は、退職金と年金に頼る生活になります。

一方、権利収入とは、自分が働かなくともお金を稼げる仕組みから得られる収入のことを指します。

株式等の有価証券の配当、不動産の賃貸料、作家や作詞家、作曲家、発明家がその作品の印税を受け取るようなタイプの収入形態です。

この権利収入を稼ぐシステムを構築しているのは、全体の5%以下だと言われています。

権利収入のメリットは、自分が働けなくなっても収入が入り続けることです。

一度権利収入を得られるシステムを作ればそのシステムからの収入が長期にわたって続きます。

結果、時間や場所にとらわれずに自由に好きなことをして生きていくことができます。

一方、権利収入のデメリットは、権利収入を得られるシステムを築くまでに時間がかかることです。

また発明や著作物で権利収入を得るためには特別な才能が必要であること。

不動産や有価証券で権利収入を得るためにはまとまった資産が必要であること。

等々が権利収入のデメリットと一般的には言われています。

労働収入を得ている業種

  • 従業員
  • 自営業者

権利収入を得ている業種

  • ビジネスオーナー
  • 投資家

つまり雇用されていたり、雇用はされていなくとも労働する人材が自分しかいない場合、自分の労働力を投入して収入を得ている場合は、すべて労働収入となります。

権利収入を得るためのシステムを築けるビジネス

それでは、権利収入を得るためには、ビル・ゲイツのような会社のオーナーや、ジム・ロジャースのような投資家にならないっ限りは無理なのか?

そこまでいかなくても、起業して権利収入の仕組みを作ることはできないものでしょうか。

独立・起業と聞くと一般の会社員の人は、すぐにフランチャイズでコンビニやカレー屋を開くことを考える傾向があるようです。

しかし、これは大変ですよ。

開業資金が一千万円単位でかかりますし、毎月の経費だって莫大なものです。

フランチャイズ本部に払うロイヤリティが毎月かかりますし、店舗の賃料、原材料費、水道光熱費、広告宣伝費だって毎月かかります。

不動産や株で経済的自由を得られるほどの権利収入を稼ごうと思ったら莫大な元手が必要ですのでこれもハードルが高いですね。

なによりも、フランチャイズ起業するにしても、不動産や株で稼ぐにしても、誰にでもできるわけではありません。

起業するならある程度の経営センスや営業力が不可欠ですし、相場で儲けようと思ったら天性の相場観がないと勝ち続けることはできません。

私は会社員時代は相場の世界にいましたのでよくわかります。

「だったら権利収入を得ることなんて普通の人間には無理じゃないか(怒)」

という声が聞こえてきそうですね。

あるんです。普通の人間にもできる権利収入構築法が。

特別な才能がなくても、開業資金がなくても、勤めている会社を辞めることなく起業できて、しかも権利収入を得るシステムを構築できるビジネスモデル。それがネットワークビジネス(MLM)なのです。

もちろん、起業当初は相当の努力が必要です。

最初の数か月間、労働量に見合わない収入しかないことがほとんどです。

しかし、これはシステム構築の期間です。

権利収入を得るためには、そのシステムの構築が欠かせませんので、これはネットワークビジネスに限ったことではないのです。

このシステム構築期間を終えると、そのシステム自体が稼ぎ始めます。

ネットワークビジネスなら自分の組織の構築ができて、流通システムが完成した段階です。

この段階になると、あなたが働くことはほどんどありません。

あなたの組織があなたのために稼ぎ始め、しかも組織は自己増殖を始めるのです。

これがネットワークビジネスの醍醐味なのです。

不動産や株が自己増殖することはありませんが、ネットワークビジネスの場合は、組織、即ち人が資産だから”資産が自己増殖”するのです。

組織構築の期間にしっかりとダウンラインを教育していけば、やがてそのダウンライン達はあなたの手を離れて自ら学び、さらに下のダウンラインを教育して組織を強固にしていくのです。

ネットワークビジネスがもっとも権利収入不労所得を得るのに適したビジネスモデルであると言われる所以です。


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